演題募集

一般演題(口演発表)を募集いたします。多数のご応募をお待ちいたしております。

※第4回学術集会(前回)より「優秀演題賞」を設け、役員選考により受賞者の表彰を行っております。今回より新たに副賞も授与いたします。

※登録完了メールについて※
 ご登録いただいた後に完了メールをお送り致します。
 ご登録の際は、メールアドレスが正しく入力されているかどうか今一度お確かめください。

演題募集期間

2018年7月4日(水)10:00~ 9月7日(金)17:00まで
               9月15日(土)21:00まで

演題登録画面について

●筆頭著者(筆頭演者)

  • 筆頭著者は日本骨格筋電気刺激研究会会員に限ります。
  • 会員ではない方は研究会ホームページの ≪入会申込み≫ より入会の手続きをお願いいたします。
  • 和文氏名:姓と名を分けて記入してください。
  • 外国人は原則として英文表記にしてください。

●所属機関

  • 最大10施設まで登録可能です。(登録画面には5施設までの表示となっていますが、共著者入力欄の後にある「共著者・所属機関を増やす」のボタンをクリックすると10施設まで入力が可能になります)

●共著者

  • 最大15名まで登録可能です。(登録画面には10名までの表示となっていますが、共著者入力欄の後にある「共著者・所属機関を増やす」のボタンをクリックすると、15名まで入力が可能になります。記入方法は筆頭演者に準じます)
  • 所属機関名について、複数選択可。

●演題名

  • 和文50文字以内で入力してください。

●本文

  • 本文には演題名・演者・所属機関は記入しないでください。
  • 各パラグラフの最初の1文字は空けず、すべて左詰で記入してください。 本文は800文字以内で作成してください。
  • 入力項目について、①目的②方法③結果④考察の4項目としてください。

●登録の完了

  • 登録完了後、直ちに「筆頭著者の電子メールアドレス」に入力確認のメールが送信されます。
  • 確認のメールが送られてこない場合は、事務局までご連絡ください。

●プライバシー保護について

  • 個人情報保護法の施行に伴い、患者様の症例を学会や研究発表するときは、匿名化することが前提となります。
    氏名、生年月日、住所等を消去することで匿名化されると考えられますが、症例や事例により十分な匿名化が困難な場合は、本人の同意を得なければなりません。

文字入力について

  • 英字および数字は半角で記入してください。

確認・修正について

  • 登録された演題について、確認・修正がある場合は、事務局までご連絡ください。
  • 登録された原稿は、今後プログラム抄録集などに掲載されますが、登録されたデータに手を加えずに使用いたしますので、ミスタイプがあってもそのまま掲載されます。登録の前に十分ご確認ください。

発表演題に関する利益相反(Conflict of Interest:COI)の開示について

筆頭発表者および講演者の皆様に、発表演題に関する利益相反状態の自己申告及び開示が必要となります。
演題登録時、その演題の内容に関連して利益相反が生じる場合には、下記内容に関して、必ず申告してください。
なお、開示は当該発表演題に関連した企業と筆頭発表者の金銭的なCOI状態に限定されます。

  1. 臨床研究に関連する企業・法人組織や営利を目的とした団体(以下、企業・組織や団体という)の役員、顧問職については、1つの企業・組織や団体からの報酬額が年間100万円以上とする。
  2. 株式の保有については、1つの企業についての1年間の株式による利益(配当,売却益の総和)が100万円以上の場合、あるいは当該全株式の5%以上を所有する場合とする。
  3. 企業・組織や団体からの特許権使用料については、1つの権利使用料が年間100万円以上とする。
  4. 企業・組織や団体から、会議の出席(発表)に対し、研究者を拘束した時間・労力に対して支払われた日当(講演料など)については、一つの企業・団体からの年間の講演料が合計50万円以上とする。
  5. 企業・組織や団体がパンフレットなどの執筆に対して支払った原稿料については、1つの企業・組織や団体からの年間の原稿料が合計50万円以上とする。
  6. 企業・組織や団体が提供する臨床研究費(治験・臨床研究費など)については、一つの企業・団体から支払われた総額が年間200万円以上とする。
  7. 企業・組織や団体が提供する研究費(受託研究、共同研究、寄付金など)については、1つの企業・組織や団体から、支払われた総額が年間200万円以上とする。
  8. 企業・組織や団体が提供する寄付講座に申告者らが所属している場合とする。
  9. その他、研究とは直接無関係な旅行、贈答品などの提供については、1つの企業・組織や団体から受けた総額が年間5万円以上とする。
    ただし6.7.については、筆頭発表者個人か、筆頭発表者が所属する部局(講座・分野)あるいは研究室などへ、研究成果の発表に関連し開示すべきCOI関係にある企業・団体などからの研究経費、奨学寄付金などの提供があった場合に申告する必要がある。

下記COI開示スライド

口演発表ではスライドの最初に(または演題・発表者などを紹介するスライドの次に)COI状態を開示して下さい。

※利益相反が無い場合についてもCOI状態の開示が必要になりますのでスライドをご準備ください。
 各フォーマットを下記に用意致しましたので、ご利用ください。

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